住宅ローンの備えは大丈夫？がん患者が4年連続で100万人超えの予想

国立がん研究センターが2019年のがん患者の予想を発表しました。

これによると高齢化を背景として、新たにがんと診断される人は100万人以上、さらに40万人近くががんで死亡するという予想しています。
高齢化などを要因として今後もがん患者は増加するとの予想も行なっています。

住宅ローンを返済中にがんになったら。
そんな事態に備えるためのがん保障ですが、その保障内容や保証される条件、銀行による違いを比較していきましょう。

がんは治らない病気ではない

医療の高度化や薬の研究にによりがんは治らない病気ではなくなりつつあります。
しかし治療の末、完治しても元の通り職場に復帰できる方はそう多くなないでしょう。そうなれば収入は以前よりも減ることになるでしょうし、治療費や通院費も必要になります。

しかし住宅ローンの返済は待ってはくれません。
毎月決まった額を返済できなければ最悪の場合、ご自身やご家族が済む家を失ってしまう事になります。

団信ではがんに対する保障はなし

住宅ローンの契約に必須となっている団信は、契約者が死亡または高度機能障害時に残りの住宅ローン残高を支払ってくれる保障です。

がんで亡くなってしまった場合には残りの住宅ローンはなくなりますが、治療の末完治した場合にはなんの保障もありません。

仕事を続けながら治療を行えれば収入がなくなることはありませんが、仕事をやめて治療に専念した場合には収入が亡くなってしまいますが、住宅ローンの返済は継続しなければなりません。

そんなときには、何日以上入院や何日以上就業不能状態が続かなければ保障を受け取ることができなない疾病保障よりも、がんと診断されただけで住宅ローンの残債が半分になったり、残債全てを保障してくれるがんに特化したがん保障がおすすめです。

がん保障が無料の住宅ローン

今の住宅ローンは疾病保障が無料で付帯するのがスタンダードになりつつあります。
疾病保障は付帯したいと思っているけど、金利に上乗せされる保険料で敬遠している方や、有料でも付帯したいという方に、がん保障が無料で付帯する住宅ローンを紹介します。

＜がん50%保障の特徴＞
3大疾病保障や8大疾病保証に比べて、保障を受けるには「がんと診断されるだけ」という条件の低さおすすめなのが「がん保障団信」です。

がんと診断されただけで残りの住宅ローン残高が半分になる「がん50%保障団信」を無料で付帯するネット銀行は、楽天銀行(金利選択型)、ソニー銀行が代表的です。

がん保障が気になる方はぜひチェックしてみましょう。

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